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つつじヶ丘スロット　総合人事サービスを展開するアデコはテレワークの意識調査を実施し、その結果を発表した。対象は日本全国の20歳～59歳の男女で、50人以上の従業員がいる会社に勤めている正社員。かつ、2019年末時点でテレワークの経験がなく、4月の緊急事態宣言後に週4日以上テレワークを実施した管理職300人、一般職300人の計600人を対象とした。

週4日以上テレワークを実施した管理職300人、一般職300人を対象とした意識調査の結果は？（写真提供：ゲッティイメージズ）

　「緊急事態宣言下のテレワーク中、部下とのコミュニケーションは増えたか」との問いには、頻度が「減った」が最多で38.3％だった。また、時間についても「減った」との回答が41.7％を占め、約4割の管理職が部下とのコミュニケーションは頻度・時間ともに減ったと答えた。

　同様に、管理職ではない一般職でも、上司とのコミュニケーションの頻度は「減った」（35.3％）、時間も「減った」（36.3％）が最多の回答だった。テレワークを導入したことで、上司・部下間でのコミュニケーションが減少傾向にあることが明らかとなった。

「緊急事態宣言下のテレワーク中、部下とのコミュニケーションは増えたか」（以下プレスリリースより）管理職と一般職の不安にズレ

　管理職が緊急事態宣言下でのテレワーク中に不安を感じた点は、「部下の業務推進（業務実施状況）」（50.0％）が最も多く半数を占めた。次いで、「部下とのコミュニケーション」（49.3％）、「他部署との連携」（47.3％）、「取引先との連携」（46.3％）という結果だった。一方で、一般職が不安を感じていたのは「同僚との連携」（51.0％）、「自身の業務推進」（48.0％）、「会社の将来」（47.7％）だった。

テレワーク中に不安を感じた点

　管理職に今後もテレワークを続けたいか聞いたところ、自身（75.0％）、部下（73.0％）ともに7割以上が継続意向を示した。しかし、部下にあたる一般職は83.0％がテレワークを継続したいと考えていて、管理職と一般職で10ポイントの差ができている。

今後もテレワークを続けたいか

　テレワークを続けたい理由としては、管理職、一般職ともに「通勤しなくて良いから」との回答が最も多かった。管理職と一般職の回答で最も差が明確だったのは、「人間関係の煩わしさがないこと」だ。管理職の回答が34.7％だったのに対して、一般職は51.4％と半数以上が理由に挙げていて、16.7ポイントもの差がついた。

テレワークを続けたい理由